これは、石油の原油価格高騰による、経済混乱のことを、いいます。オイルショック(oil shock)は和製英語で、英語ではoil crisis(石油の危機)といいます。
これは、戦争が終ってから２８年たち、高度成長経済を謳歌していた、昭和４８年（１９４８）に起きました。世界中から、石油が姿を消して、石油を原料や燃料としている製品は、作ることが出来なくなってしまい、石油類の値段は高騰しました。この影響で、当時の通産大臣は、紙の使用を節約しようと、話したことがきっかけで、トイレット・ペーパーが、品不足となることに恐怖を感じた、消費者が、次にこの品物が店頭に姿を見せるのは、いつになるのか、解らないと思い、値段はいくらでもいいからと、必要以上に買いこんで、品不足を発生させました。
そしてこの状況が、新聞に載って、また噂が噂を呼んで、全国に広がってしまったのです。どこの商店からも、トイレット・ペーパーは姿を消したのです。その後この現象が、合成洗剤、砂糖、塩、醤油にもおよびました。産業界も石油を材料とする生産は出来なくなりした。
なぜこんなことが、起きたのか、まずオイル・ショックの火付けとなった、トイレット・ペーパー騒動は、どうして起こったのか、どんな状態だったのか、政府はこのオイルショックの沈静化と、今後の再発防止策をどのように講じたのか、品不足については、古い話ですが、昨年の震災のときに、引合いに出されたので、思い出しながら、書くことにしました。
昨年の震災と、全く違うところは、オイルショックのときは、生産が消費(買占め)に間に合わなかったために、品不足が発生しました。今回の地震は、消費地帯をカバーしている、工場も被災して生産不能となり、他地区から供給することになりました。そのための流通ルートの変更と、被災地帯の、鉄道や道路が不通で、流通が阻止されたので、一時的に品不足が生じたものです。
有資源である石油に替わるものが、いつでも、どこでも、安く安定して、供給されれば、こんな騒動はなくなると、思います。この不況下、ネット銀行 定期預金 金利などが一番の関心事になっている今の世代の方には、貴重な昔の話になると思います。